5月1日の当欄で話題にした某社の「P-IN」を昨日やっと手に入れました＼(^O^)／。
先方はきれいなお姉さんがふたり窓口についています。どうやら片方は新人さん、片方は先輩のようです。「ふたりとも美人だし、これは微笑ましいなあ」とおじさんはニンマリしてしまいました。ですが、浦和商工会議所の登記簿謄本と私のパスポートを手渡すと、コピーを取りに行ったまま10分間帰ってきません。ふたりともです(◎-◎)。それに、いろいろデータを入力しながら手続きを進めてくれるのですが、ひとつひとつの工程にとても時間がかかります。作業をするのは新人さんですから仕方がないのですが、お金を支払うと、おつりと領収証が出てくるまでにやはり10分かかります。やはりふたりとも私の前からいなくなります。
肝心の「P-IN」は、何ということもないちっぽけな消費財なのですが、私が店に入ってから出るまで1時間。私が会議所を出てからいつまでも戻らないのを同僚はとても不審に思っていたようです。
さて、この「P-IN」。価格は2,400円なのですが、販売手数料は驚くべきことに3,000円もします。要するに窓口のきれいなお姉さんの人件費ですね。私は「P-IN」を購入するのに登記簿謄本を取ったり、パスポートがなくて追い返されたり、昨日は1時間待たされたりしたのに、どうして窓口のお姉さんの人件費を、待たされた私が負担しなければならないのか、とても不思議に思っています。で、でも、こんなことを書いているとどこかで大きな反撃に遭うかも。今日はこのくらいにしておきましょう。

昨日から浦和市は「さいたま市」に変わりました。実態は何も変わらないのですが、街中を歩いておりますと、祝賀用の夥しい数の旗が目に飛び込んできます。壮観なものです。あれならいやでも合併を意識しますよ（さすが行政）。電話の応対をしていても「浦和商工会議所は名称変更されるのか」など、「さいたま市」に関わる話が少なくありません。「マイタウン浦和」でも「浦和市」の表記を変更しなければならないことに、うっかりものの私はやっと気がつきました。やはり人の意識をそれなりに変化させる力があるんですね（当たり前ですね(^^ゞ）。
「さいたま市になっても何も変わらないんじゃないか。このような無駄なことをなぜするんだろうか」という思いを私は強く持ってきました。でも、何かは変わるのです。少しずつ変化することによって、また何かしら新しいものが生まれてくるのだろうと思います。無理矢理にでも変化をつけていけば、人間もそれに能動的に対応するわけですから、あながち3市合併も無駄ではなかったと私は思います。もしかしたらこの合併が転機になってすごいものが生まれることもあるかもしれませんね。折角の機会ですから批判ばかりしていないで、有効に利用していこうかな、とずぼらな私も考え始めました。みなさんはどうですか？

仕事で必要になったので、「P-IN」というノートパソコンに接続して使うカード型PHS（値段は4,500円くらいらしいです）を買いにまちへ出かけました。最寄りのNTTドコモさんに行ってみますと、商品はすぐ目の前にありました。しかし、思わぬ問題が。
「P-IN」を、会社で使うのであれば、登記簿謄本が必要だと言います。受付のお姉さんはそう言ってにっこり微笑むのですが、こちらはびっくりです。なぜいきなり登記簿謄本が必要なのでしょうか？　でも相手は泣く子も黙るNTTさんですから、太刀打ちできません。早速私は法務局に行って浦和商工会議所の登記簿謄本を取ってきました。もちろん原本でなければ受け付けないというお達しです。これで買えるだろうと思って再度NTTドコモさんに行くと、今度は身分証明書の提示を求められました。会議所の名刺などでは何の役にも立ちません。国が発行しているものでなければ駄目だといいます。私は視力が弱いので車の免許がありません。保険証かパスポートを持ってくるしかありません。さらに、それだけでは足りず、職場から「P-IN」を購入することを私に委任する委任状も必要だといいます(◎-◎)。これはもう出直すしかありませんね。私はヘトヘトになって会議所に戻りました。
さて、3連休が開けて、今日は完璧に書類を整えてNTTドコモに買いに行きました。すると、今度はNTTドコモさんはお休みでした。うううう。翻弄されるとはこのことですね。悲しいです。
ところで、5,000円弱の消費財を購入するのに、これだけ厳重な取扱いがされるのはなぜなのでしょうか？　何か大問題が起きているからこそ厳しい書類審査が必要になっているのでしょうが、それが何であるのかNTTドコモさんは教えてくださいません。一体何が起きているのでしょうか？　ご存知の方、こっそり教えていただけませんか？

<IMG src="../../images/images01/Img0042.jpg" width="156" height="117">


今日は「マイタウン浦和」の情報収集活動を担当してくださっているタウンサポーターの方々と昼食会を開催しました。取材に関する意見交換をしながら、浦和のイタリア料理店「ペペローネ」で食事をいただきました。和気藹々とした雰囲気の中で楽しくお話しができ、日頃活躍いただいている様子やタウンサポーター個人の人となりを知ることができて良かったです。
ところで、タウンサポーターの活躍ぶりはすごいですよ。最も活躍したタウンサポーターは何と1ヶ月の間に52件もの取材を行っています(◎-◎)。それは実績ベースですから、当たった数はもっともっと多かったはずです。タウンサポーターの方々はほとんどが主婦の方で、しかも小さなお子さんが二人くらいいらっしゃいます。そのような状況下でありながら、どんどん取材を進めていただいているわけで、主催者側としては大変嬉しいです。
「マイタウン浦和」スタッフは現在コンテンツの充実に向けて活動を活発に行っておりますが、今日の昼食会で、少しずつ進展しているな、という確かな手応えを感じました。

4月20日、ジュゼッペ・シノーポリというクラシック音楽の指揮者が、ベルリンのオペラハウスで「アイーダ」の上演中に急死したというニュースが飛び込んできました。心臓発作だったという噂ですが、真相は謎です。シノーポリは54歳で、指揮者としてはこれからという年齢でした。ですから、その衝撃はかなり大きく、朝日新聞の「天声人語」にまで取りあげられていました。
真相は謎ですから、ここから先は憶測の域を出ないのですが、死の原因のひとつには、睡眠時間の極端な不足があったのではないかと私は思っています。私はかの指揮者が1日3時間程度しか睡眠を取っていないことをインタビュー記事を読んで知っていました。彼が急死したとの報を受けて、最初に頭に浮かんだのは彼の睡眠時間でした。指揮者として世界的名声を得、多忙な生活を送る一方で、シノーポリはエジプト考古学の長大な論文まで書き上げていたのです。その分野でも相当な人物だったらしいです。しかし、私には「1日3時間の睡眠で人間はずっと普通の生活を送っていけるのだろうか」という疑問がありました。私がインタビュー記事を読んだのは1年前でしたが、あまりに印象が強かったため、今もはっきりとその内容を覚えています。
やはり、人間のトータルの活動時間には差がない、ということでしょうか。となると、常に惰眠を貪る私は．．．。

とある雑誌を読んでいたら、「念願のファックスを買ってはみたものの、使い道が分かりません」という主婦の話が載っていました。「え？使い道もなかったのに、わざわざファックスなんて買ったんですか？」と馬鹿にしてはいけません。この文章を読んでいるあなただって、そして私だって同じような経験があるはずです。
よくあるのは、周りでパソコン、パソコンと騒ぐものだから、強迫観念に駆られて高価なパソコンを買ってしまった人のケースです。設定をどうして良いか分からず、結局インターネットを使うことさえままならない人は私の友人にも結構います。さらに最近では、めったに電話をかけたりしない人が、マスコミが煽るiモード旋風を気にして、思わずケータイ電話を買ってしまうケースが多いようです。
日本人は新しいハードウエアが大好きです。「これで何ができるか」を考える前にまずハードウエアを買ってしまいます。まことにメーカーにとっては都合のいい国民性ですね（^^ゞ。でも、「実は使い道がなかった」とすぐに気がつくのはとても良いことだと私は思っています。だって、本当に使い道がなく、ただ単に流行しているから、前から何となく欲しかったから、というだけで買ってしまい、その挙げ句に使い方をマスターするために膨大なエネルギーが浪費されることは回避されるからです。少なくとも機械の奴隷にはならずにすむのです。新しいハードウェアのために多大な時間を犠牲にし、機械に使われるのは何とも理不尽ではないか、とアナクロ人間の私は考えています。
私の友人はパソコンを買ってはみたものの、キーボードを触ることができず、とうとうＥメール1本打つことができないままパソコンを処分したようです。それでも彼は仕事にも生活にも何ら支障を感じていません。新しいハードウエアに振り回され、機械に使われる人間に成り下がるより、遙かに賢明だったかもしれないな、と私は思うことがあります。

私がよく利用していたネット通販の「CD World」（アメリカ）が倒産してしまいました。2年ほど前まで私は「CD World」をよく利用していましたので、とても残念な気がします。私は毎月CDを大量に購入するので、多少手数料がかかったとしても、安価な輸入盤を手軽に買えるネット通販はとても重宝しています。中でも「CD World」には愛着がありました。

しかし、倒産した理由も分からないではありません。「CD World」は、どうやら在庫管理に失敗したのではないかと私は思っています。「CD World」では、欲しいCDを検索できますが、在庫がある、という表示がされているのに、いざ注文してみると、何日も経ってから「実は在庫がなかったんです」という連絡がくるケースが多かったのです。海外にCDを注文する場合、1枚や2枚では手数料の方が高くつきます。そのため、ある程度の量にしてから注文するのですが、その際に、最も欲しかったCDばかりが在庫切れになっているとショックですよね。そんなことが何回も続いたので、我慢強い（^^ゞ私も、「CD World」を利用しなくなったわけです。私が今利用しているのは「CD NOW」です。人によっては「amazon.com」になるでしょう。

CDや本というのはネット通販に最も向いている商品だと私は思っているのですが、ひとつの仕組みを完璧に作り、利益を上げるというのは本当に難しいですね。

ちょっと前ですが、経済学者である野口悠紀雄先生の本にユニークなEメール利用法が載っていました。野口先生は「超整理法」で一躍有名になった方ですから、Ｅメール利用にも一家言あるわけですね。

野口先生は着信したＥメールを全て紙に打ち出し、それに返信内容を書き込み、秘書に渡します。秘書はいわゆるメーラーの返信機能を使うのではなく、新規に文章を作成し、それを送信するのだとか。紙に打ち出せば、読みやすく、書き込みができるという大きなメリットがあるわけですね。新たに最初から文章を書くのは、野口先生がＥメールの返信機能を使って返信されるときに現れる引用マーク（ほとんどの場合、”＞”ですね）が非人間的で好きになれないからだそうです。

確かに、メールの返信が来て、引用マークが大量についた自分の文章が長々とあると、ちょっとびっくりします。たった1行の返信文に20行の引用文がある場合など、やはり疑問を感じます。Ｅメールの使い方には、「引用は最小限にすること。全文引用は御法度」という暗黙のルールがあると思いますが、必ずしも徹底はされていません。それどころか、業務上は全文引用がかなりの割合で行われていますね。

あのような文章の書き方は、洋の東西を問わず、極めて異例です。皆さんだって普通の書状を書く場合、長々と引用などしないでしょうし、ましてや引用マークなど使わなかったでしょう(^^ゞ。白紙のところからきちんと文章を書いて返信するというのは私も理にかなったことだと思います。私も野口先生に倣いたいところです。

情報は多ければ多い方がいいような気がしますが、必ずしもそうとばかりは言い切れません。あまりに情報が多すぎると、受け取る側は麻痺してしまい、ひとつひとつをきちんと吟味する気持をなくしてしまいます。大量の情報があれば、価値の低い情報も多く含まれるわけで、たまたまそうした情報ばかりに接すると、受け手はその情報群には見向きもしなくなる恐れもあります。それは、結局、情報群としての価値がなくなってしまうことを意味しています。

皆さんもそんな経験がありませんか？　大量にメールが送られてくるけど、どういうわけか自分には全く関係のないものばっかりなので、そのうちにメールをチェックする気さえなくしているとか、あるいはメールが多すぎて読み切れなくなっているとか．．．。私の職場にはそうした人がとても多いんです。たまに本人の代わりにパソコンを開けると、未読メールの数が600通もあった人がいました(◎-◎)）。おそらく、600通の未読メールの中には、極めて重要なものも含まれていたと推察されますが、読まれなければ何にもなりません。情報の提供者にしても、受け手にしても大変不幸なことです。

ホームページ作りでも同じことが言えると思います。できるだけ良質な限られた情報を、利用しやすい形で閲覧できるような仕組み作りが必要です。この部分で制作者側としては悩むのですが(^^ゞ、やりがいのあるところでもあります。

ついこの間まで「ニューエコノミー」を標榜していたアメリカも、ついに景気の息切れが起こっているようです。アメリカ経済の牽引力のひとつであったIT関連企業も、軒並み大幅な業績ダウンを余儀なくされています。こうなると、悲観論一色となるのが世の常です（もっとも、昔エコノミストをやっていた私は、やはりアメリカも景気循環とは無縁ではなかったと少し安心しています）。

悲観論が蔓延してくると、「もうだめだ」とばかりIT関連企業そのものに厳しい目を向ける場合もあります。全てがバブルだったといわんばかりのジャーナリスティックな記事をよく目にしますね。でも、アメリカのIT関連企業はダメになったのでしょうか？　そうとはとても考えられません。例えば、景気後退の予測を受けて、いち早く8,000人の人員削減計画を発表したシスコシステムなど、別に赤字になどなっていないのです。大規模な人員削減に踏み切ったのは、前年に対して増益「幅」が鈍ったからであります。インターネットの潮流だってこれから後退するとも考えられません。経営手法次第ですが、強い企業を維持できる可能性の方が高そうです。景気後退の中で経営が悪化し、二進も三進もいかなくなってからやっと重い腰を上げ、それでもどうにもならなくなって税金を投入しなければならなくなる某国の企業とはまるで違います。

そんなことを考えていますと、日経ビジネスにも面白い記事が載っていました。「景気減速騒ぎは、今までやりたくてもやれなかったリストラの好機。好況の時にはやりにくいが今なら誰も異を唱えない」との見方です。うーむ。なるほど。経営判断の速さとドラスティックな対応には驚きを禁じ得ません。かほどに経営に対する感覚が違っていては、まだまだやわな企業では競争相手にもなりません。アメリカのIT関連企業はすごいものです。